2014年4月24日 更新
日本の農業を支える、中規模施設栽培に最適なICT農業を実現！
ルートレック・ネットワークス、農業クラウド導入後の農家の声に応えた、新機能搭載のM2M活用養液土耕システム「ZeRo.agri plus(ゼロ・アグリ・プラス)」を提供
世界最大級の点滴灌水資材メーカーであるネタフィム社との業務提携に期待が寄せられる！
情報通信機器の開発会社、株式会社ルートレック・ネットワークス（本社：神奈川県川崎市多摩区三田2-3227 地域産学連携研究センター、代表取締役社長：佐々木 伸一、以下ルートレック・ネットワークス）は、農業クラウド導入後の農家の声に応えた新機能搭載により、日本の農業を支える中規模施設栽培市場に最適なICT農業を実現した、M2Mプラットフォーム※1による養液土耕システム「ZeRo.agri plus(ゼロ・アグリ・プラス)」を、2014年5月7日より提供開始いたします。
「ZeRo.agri plus(ゼロ・アグリ・プラス)」は、ルートレック・ネットワークスが、明治大学黒川農場（住所：神奈川県川崎市麻生区黒川2060-1、農場長：玉置雅彦農学部教授、以下黒川農場）との産学連携事業として進める農業クラウドシステムです。ルートレック・ネットワークスが開発した自社のM2Mプラットフォーム「ZeRo（ゼロ）」を用いて、明治大学黒川農場が研究を進める環境保全型農業の「養液土耕栽培」※2の普及と高度化の支援を行う、大幅な運用コスト削減と環境保全型農業を実現するICT養液土耕システム「ZeRo.agri」シリーズの新製品となります。
「ZeRo.agri」シリーズは、スモール・スタートができる農業クラウドとして、各地のハウス(施設)栽培農家の方々に導入いただいた結果、1）定植時期が異なる栽培、2）複数施設での異なる作物の栽培、3）同一施設内の日当たり、気温、水はけ等の条件の違いによる栽培調整、4）リモートからの営農指導等、といったそれぞれ課題が提示されました。こうした施設栽培農家への要望に対して、新機能として、1台の「ZeRo.agri」で培養液の供給を区画毎に独立制御し適正化できる「培養液区画制御機能（最大6区画）」及び、「タブレットカメラアプリ機能」を搭載することで応えました。さらに、写真と栽培管理メモをクラウド管理することにより、効率的な営農指導をリモートから受けることが可能となりました。
また、今回の「ZeRo.agri plus」提供に合わせて、世界最大級の点滴灌水資材メーカーであるネタフィム社(イスラエル)の日本法人であるネタフィム・ジャパン株式会社（本社：東京都中央区日本橋中洲5-10 第16シグマ日本橋ビル、代表取締役社長：ジブ・クレメール、以下ネタフィム社）との包括的業務提携を締結して協業を行います。水が貴重な海外では年率18％の伸び※3をみせている節水と収量アップを同時に実現する点滴栽培は、日本での普及率はまだ1％程度※4です。両社は養液土耕栽培の日本での普及を目的に、販売協力、マーケティング協力の他、クラウド版養液栽培システムの共同製品企画・開発等も視野に入れながら、日本市場に向かって最適なICT利活用の養液土耕システムを提供する他、海外市場に向かっても良質な養液土耕システムを提供していきたいと考えております。
ルートレック・ネットワークスは、数々のメリットを持つ「養液土耕栽培」をスモール・スタートできる「ZeRo.agri plus」として、中規模施設園芸市場への販促活動を進めていきます。さらに、全国の各市町村で活動している、農業技術普及センターならびに農業資材商社と連携し、きめ細やかに市場ニーズに応えていく所存です。
「ZeRo.agri 」シリーズはマイクロソフト社のクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を活用して、導入コスト、ランニングコストを抑えたシステムです。「ZeRo.agri plus」の初期導入費用は1台120万円（税別）～、クラウド利用料が1万円/月（税別）～を予定しています。ルートレック・ネットワークスは「ZeRo.agri(ゼロ・アグリ)」関連事業で、今後3年間に10億円の売り上げを見込んでおります。
※1：M2M(Machine to Machine)プラットフォーム：人手を介さずに設備や機械等を遠隔監視や遠隔制御する機器間通信基盤。
※2：養液土耕栽培とは、土壌に作物を栽培し、灌漑水に肥料を溶かして、水と肥料を同時に必要なだけ供給する栽培方法。肥料の利用効率が上がり、環境に排出される肥料が少なくなるという環境保全効果も高い。1950-60年代のイスラエルで総合的節水栽培として研究され、同国が園芸作物の大輸出国に発展した基となった。
※3：統計数字はTransparency Market Research “Micro Irrigation Systems Market ? Global Industry Analysis, Size, Share, Trends and Forecast, 2012 ? 2018,”による。
※4：統計数字は 農林水産省 H20-H21園芸用施設及び農業用廃プラスチックに関する調査より当社推定。
■農業クラウド導入後の施設栽培農家の声に応えた新機能により、農業市場が求める課題解決に貢献！
初期投資やランニングコストが削減でき、スモール・スタートができる農業クラウドとして、提供2年目（2013年5月提供開始）を迎える「ZeRo.agri」シリーズは、業界に先駆けて、各地のハウス(施設)栽培農家の方々に導入いただきました。その結果、中規模農家では家族経営が多く農業従事者が限られているために、一度にすべて定植するのではなく、定植時期が異なる栽培への対応があることや、同一施設内でも場所によって、日当たり、気温、水はけ等の条件の違いで作物の生育に大きな差があることが課題として提示されました。また、大都市周辺の近郊農家では、消費者の需要に答えるために多種多様な野菜栽培を同時に行っており、この対応も課題となりました。これらに対して、新機能として1台のシステムで最大6か所の培養液の供給を独立制御できるように区画(系統)を作り、区画毎に土壌センサーを設置し、センサー情報に基づきダイナミックに、区画毎の培養液供給量を適正化できる仕組み（培養液区画制御機能）を搭載することで解決しました。
さらに、「タブレットカメラアプリ」を搭載し、タブレットのカメラ機能を利用して、作物の生育状況ならびに栽培管理メモを残す機能を搭載し、栽培に関するメモはすべてクラウドに自動的に保存されるようになりました。これにより、作物の生育状態を、営農指導員が現場にいなくても、クラウド上で共有することで指導員から専門的なアドバイスを的確に受けることができます。生産者が記録したい写真とメモを簡単にクラウドに保存することで、施設栽培記録を残して次年度に活用することや、施設栽培を組織的に運営している企業が遠隔地からリモートで契約農家との栽培情報の共有を行い、効率的な営農指導を行うことが可能となりました。
●「ZeRo.agri plus」の主な新機能
1）「培養液区画制御機能」
培養液の供給を独立制御できるように区画(系統)を作り、区画毎に土壌センサーを設置し、センサー情報に基づきダイナミックに、区画毎の培養液供給量を適正化できる仕組みを搭載しました。
・効果
1-1) 複数施設での異なる作物への栽培対応が可能です。
1-2) 同一施設で、定植時期が異なる栽培への対応が可能です。
1-3) 同一施設内でも場所によって、日当たり、気温、水はけ等の条件の違いで作物の生育に大きな差がある課題への対応が可能です。
2）「タブレットカメラアプリ機能」
タブレットのカメラ機能を利用して、作物の生育状況ならびに栽培管理メモを記録する機能。
画像とメモは全てクラウドに自動的に保存されます。
・効果
2-1) 作物の生育状態を、現場にいなくても営農指導員と共有ができます。
2-2) 生産者が残したい写真とメモを簡単にクラウドに保存できます。
■「ZeRo.agri plus」導入のメリット
1）灌水（かんすい）・施肥（せひ）の自動化
センサー情報をもとに、作物の生育に必要な培養液を自動供給します。これにより、日々の灌水・施肥(かんすい・せひ)作業にかかる労働時間を大幅に削減できます。また、作物が必要なだけの培養液を供給することにより、土壌の塩類蓄積が軽減され、持続性の高い施設栽培が可能です。
2）収量の増加、品質の安定化
一定間隔で必要量の灌水・施肥を行う養液土耕栽培は、従来の慣行栽培に比べて作物の生育を安定化させやすいため、収量の増加や品質の安定化が見込めます。さらに、「ZeRo.agri plus」を活用することにより、養液土耕栽培の運用をより高度化かつ簡便化でき、初めて養液土耕栽培に取り組む方にも安心して導入することができます。
3）運用の簡略化
「ZeRo.agri plus」の日々の運用は、タブレットでセンサーのグラフ確認と水分量の目標値を補正するだけです。システムが各種センサーの測定値から、日射量や土壌の状態を自動的に分析し、作物に過度な負担が掛からないように、日々の培養液供給量を適切に調整します。
4）データの蓄積と活用
各種センサーの測定データや日々の培養液供給量データがクラウドに自動的に蓄積されていき、グラフ形式でのデータ閲覧やExcel形式でのデータダウンロードがいつでもできるようになります。データの記録や整理に手間をかける必要がなくなり、そのデータを生産者個人としての情報や、組織運営をする際の共通の指標として活用ができます。
■世界最大級の点滴灌水資材メーカーとの業務提携により、さらにユーザーメリットが高まる
世界最大級の点滴灌水資材メーカーである、イスラエルのネタフィム社の日本法人との包括的業務提携を締結し、販売協力、マーケティング協力の他、クラウド版養液栽培システムの共同製品企画・開発等も視野に入れながら、日本市場に向かって最適なICT利活用の施設栽培システムを提供する他、海外市場に向かっても良質な施設栽培用システムを提供していきたいと考えております。現在は、栽培面積0.5ヘクタール迄の中規模施設栽培市場を想定した農業クラウドである「ZeRo.agri plus」に対して、ネタフィム社との共同製品企画により、栽培面積が1ha以上の大規模施設栽培についても対応できるようにする等、「ZeRo.agriシリーズ」の運用範囲が更に広がり、さらに多くの養液土耕ユーザーへの提供を実現することができます。
■ユーザー志向性の高いM2Mプラットフォームが、様々な活用分野に大きな期待を集める。
ルートレック・ネットワークスが、創業以来、追求している独自技術を用いて自社開発しました「機器間通信技術」を基に提供する、M2Mプラットフォーム「ZeRo」は、コストパフォーマンスの高い無線子機とM2Mクラウドにより構成されています。このプラットフォームを利用することにより、ユーザーは新たに無線子機及びアプリケーションの開発コスト・開発期間をかけることなく、迅速なM2Mサービスの導入開始ができます。無線子機には、標準的なI/Oインターフェースとクラウドに接続するために必要な組込みネットワーク機能が組み込まれており、インターネット接続するための煩雑な作業を必要とせず、M2Mネットワークの構築とサービスが開始できます。「ZeRo」の活用分野として、今回発表の農業クラウドの他、遠隔医療・健康管理、屋外の各種環境情報の自動取得、水道・ガス等のスマートメーター、工場内の生産管理支援のためのセンサー・ネットワーク、各種計測機器監視システム等への活用が考えられます。「スモール・スタート」を可能にしたプラットフォーム提供は、現場でのニーズがありながら、予算上なかなかスタートできずに機会損失しているM2Mサービスの課題を解決するものとして、様々な活用分野に対してOEM製品として提供をしております。
■ネタフィム社について
ネタフィム社は、点滴灌水技術を事業化するために、キブツ・ハツリーム※5が中心となり1965年設立した、イスラエルに本社のある、点滴灌水資材関連製品の世界的な大手メーカーです。 歴史の中で積み上げられた点滴灌水専門知識をもとに、ヨーロッパ、アフリカ、アメリカ、アジア各地110ヶ国31の支社と14の工場を設置し、世界各国でグローバルな事業展開を行っています。ネタフィム社の社員の約1/3は農学者の資格をもち、研究調査・開発部門は3大陸に設置され、より高度な灌水と点滴灌水市場でネタフィム社の技術をさらに改善するよう努めています。現在、ネタフィム社の専門技術は様々な分野に広がり、気象コントローラーや点滴灌水機器の設計や生産をはじめ、世界中の施設園芸や農業において、圃場(ほじょう)建設の計画段階から図面作成、建設、施工の実施研修、そしてアフターサービスを含めたすべての農業サポートを行いながら、生産性 を高めると同時に節水と環境保護においても貢献をしています。日本法人であるネタフィム・ジャパンは施設栽培市場に、点滴灌水システム、環境制御システムを提供する他、露地栽培市場に緑茶、みかんなどの柑橘類、 ナシ、野菜栽培の点滴灌水システム等を提供 しています。
※5： キブツとは、イスラエルの集団生活を行うための共同組合であり、ハツリームはその共同組合のひとつ。
■明治大学黒川農場について
人類は多様な環境問題、食糧問題、資源の枯渇問題に直面し、社会構造の大幅な転換が求められるようになり、農業の果たす役割が益々重要視されるようになりました。このような時代背景から、黒川農場は、これからの時代をリードするキャンパスと位置づけ、未来型エコシステム（環境共生）、里山共生システム（自然共生）、地域連携システム（地域共生）、という3つのコンセプトを基本として、2012年4月に神奈川県川崎市麻生区の黒川地区に開場されました。黒川地区の自然を最大限に活かした設計がされており、先端技術を駆使した生産効率の高い栽培システムと、有機農法をはじめとする環境保全型生産システムを併せ持ち、幅広い実習教育や研究を通じて、地域と大学の連携による多目的な都市型農場を目指しております。
■ルートレック・ネットワークスの目指すもの
創業以来、一貫して機器間通信M2M(Machine to Machine)技術の研究開発に取り組み、M2Mによる新たな産業の創出と規模拡大を目指した製品づくりを行ってまいりました。リモートから「計測」を行い、インターネットで収集されたデータを「分析」することは、各企業の自社製品の予防保守やリモート・サービスの改善につながり、TCO（Total cost of ownership）の削減と、同時に社会への安心と安全を実現できます。 機器間通信技術により、無駄＝エネルギーロスを無くした新たな産業を創出し、人々の生活とビジネスを共存すること、これが私たちの考える地球に優しいM2Mの姿です。
世界的に人口増加による食糧危機、日本国内では高齢化と過疎化により存続が危ぶまれている課題の多い農業市場に対して、ルートレック・ネットワークスは、M2M技術を活かして、明治大学とネタフィム社とともに日本の農業に役立つ「ZeRo.agri」シリーズのような社会的に意義のあるソリューション作りに貢献していきたいと考えております。
■会社概要
●会社名： 株式会社 ルートレック・ネットワークス
英文社名： Routrek Networks, Inc.
●資本金： 3,610万円（2014年4月現在）
●代表者： 代表取締役社長 佐々木 伸一
●業務内容
・リモートネットワーク管理製品「RouteMagic」の開発・販売
・自社製M2MプラットフォームのOEMライセンス販売
・ICT養液土耕システム「ZeRo.agri」の開発・販売
■所在地
本社 ： 〒214-0034 神奈川県川崎市多摩区三田2-3227 地域産学連携研究センター201
TEL: 044-819-4711（代表）、FAX: 044-819-4713
■本件に関するお問合せ ■
株式会社ルートレック・ネットワークス
マーケティング部 担当 ： 時津（ときつ）
TEL： 044-819-4711 FAX： 044-819-4713
URL：https://www.routrek.co.jp/
※記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の登録商標または商標です。
※参考資料
■農業の現状とICTによる解決
日本の農業には3K（高齢化、後継者不足、環境汚染）が大きな課題として存在します。農業従事者の平均年齢は65.8歳※1で、益々高齢化は進んでおります。その解決には、新規就農者を呼び込み、持続的な営農ができる環境作りが重要ですが、栽培ノウハウの伝承が容易ではありません。篤農家とよばれる熟練者から経験と勘による栽培方法を学ぶには多くの時間と根気が必要となり、新規就農者には高いハードルとなっています。新規就農者として期待できるデジタルネイティブの若き世代は、経験と勘による栽培より、むしろ「根拠ある農業」を求めていますが、数値管理を疎かにしてきた為、この「根拠が見える農業技術」がありません。一方、多施肥による環境汚染は、現在の基肥と追肥による慣行農法を抜本的に変えない限り終息しない問題です。
未来の「農業のあるべき姿」は、高齢化時代にも農業活動が持続でき、新規就農者でも一定量の収量確保が期待できる、持続可能な環境保全型農業の実現です。ICT(情報通信技術)の進歩により、様々な圃場（ほじょう）のセンサーデータを低価格なブロードバンド網でクラウドに集約させることが可能となりました。また、現在急激に確立されつつあるビッグデータの分析技術を加えることで、「根拠が見える農業」へと向かうことができます。今後の日本の農業は、この様にICTの力を借りて、「未来のあるべき姿」に徐々に近づいていくのではないかと思われます。
■M2Mプラットフォームによる養液土耕システム「ZeRo.agri(ゼロ・アグリ)」シリーズについて
M2Mプラットフォーム「ZeRo」による、ICT養液土耕システム「ZeRo.agri」シリーズは、従来の養液栽培管理システムの初期導入コストを1/5に大幅削減※2でき、ブロードバンド網を利用したリモート監視・制御技術により、施設栽培の収量拡大・作業の省力化・環境保全を実現する、ICT利活用の養液土耕システムです。
「ZeRo.agri」シリーズには以下の特長があります。
1)培養液供給量の自動調整
従来型の灌水制御装置では、タイマー制御による培養液供給のため、気象条件や土壌・生育の状態に合わせて頻繁に設定値を手動で変更する必要がありました。「ZeRo.agri」シリーズでは独自の培養液供給量自動算出方式（※特許出願中）により、センサー測定値をリアルタイムにクラウドで分析して、作物に必要な培養液量を自動算出して供給します。日々の手動での細やかな設定変更の必要がなくなり、運用にかかる手間を大幅に削減しました。
2)各種センサー対応（自動測定・データ蓄積）
日射センサー、土壌センサー（地温、水分量、EC※3）、温湿度センサー（オプション）で10分毎に測定したデータをクラウドに送信して蓄積します。蓄積したデータは、専用のタブレット用アプリケーションでグラフとして閲覧できる他、Excelファイル形式でデータをダウンロードすることにより、栽培分析や栽培計画などに活用できます。
3)クラウドによる栽培管理
センサー測定値、培養液供給ログは常にクラウドに送信・蓄積されるため、タブレット、スマートフォンでインターネットに接続できれば、いつでもどこでも圃場の状況を把握することができます。培養液供給量の調整など、各種設定もタブレットやスマートフォンを使ってクラウド経由で行えるため、設定変更のためだけに圃場に設置している制御装置のところまで足を運ぶ必要がなくなります。
※1：農業生産者の平均年齢は2010年世界農林業センサス結果の概要による。
※2：コスト比較は、明治大学黒川農場における検証と、当社比による。
※3：EC（Electro Conductivity：電気伝導度）値。土壌中に存在している肥料分の含有傾向を数値で表したもの。硝酸態窒素含有量と比例関係にあり、EC値により、硝酸態窒素含有量の推定ができる。
